キューバ危機概略 中編

この記事は前回記事( https://rekishi-yaru.com/cuban_missile_crisis-1/ )の続きです。

キューバ危機前日談

 様々な説があるもののソ連は実際にキューバにミサイルを配置することになる。フルシチョフは上述した何れかの理由からキューバへのミサイル配備を決断した。そのプロセスはかなりフルシチョフの独断専行が強く、専門家への相談はほとんどなく決定される事となる。ソ連は歴史上地球への裏側までに及ぶ大規模渡航作戦を行ったことがなかった。細心の注意、例えば機密を守るための計画名から渡航する兵士に冬季装備を配布するなど様々な隠蔽工作を行いつつキューバへの派兵は行われた。派兵する部隊に要求される点は、本国の支援が期待できない状態で圧倒的優位なアメリカ軍に対応することができる自己完結型諸兵科連合部隊であった。その内訳は

・航空兵力
軽爆撃機「イリューシン」(Il-28)42機、[1]戦闘機(MiG21)40機[2]、V-75 地対空ミサイル72基と地対空ミサイル計144基。

・陸上兵力
増強4個自動車化狙撃連隊1万4000名。[3]戦車、大砲、対戦車ミサイルを装備。射程40キロの短距離ロケット36基が各連帯に9基ずつ。(戦術核弾頭装備)

・戦術核兵器
中距離弾道ミサイルR-14 (IRBM)24基[4]、準中距離弾道ミサイルR-12([5]MRBM)36基

・沿岸防衛
巡航ミサイル(FKR-1)80基、巡航ミサイル(S-2)32基

・水上戦力
フォックトロット級ディーゼル潜水艦3隻(核魚雷各一発装備)、コマール級巡視艇12隻。

 という大量の人員と装備であった。合計の兵力はおおよそ4万5000人に及ぶ規模となっていた。この人員装備は85隻の船舶によって往復させ展開した。現地指揮官にはイッサ・プリーエフ大将がフルシチョフによって任命された。紆余曲折があり核の使用は本国の裁可なしに行われない事になっていたが、現地指揮官のプリーエフ大将はスターリングラード以来の猛将であり、自軍が危機的状況に陥れば手持ちの戦術核を使用する可能性は大いに存在した。上記の戦力展開は事前にキューバ・ソ連間により協定が結ばれており、キューバ供与兵器であってもソ連軍が指揮権を持つことやソ連軍の展開期限などが決定された。[6]いずれにせよこのような兵力展開は両者の合意の基行われており、国際法上全く合法であった。[7]輸送は1962年7月から開始された。輸送は秘匿にかなり注意が払われたものの展開し偽装した大量のソ連兵は現地人からは認知されてしまっていたようである。アメリカの情報機関も大量のソ連船舶の入港を察知しており、その意図を探った。CIA、国務省、軍それぞれが情報収集にあたっていた。1962年8月にはマコーンCIA長官は4000~6000人規模の少数のソ連軍とソ連技術者の展開をしたと考えていた。更に8月29日U-2偵察機による高高度偵察によって多数の陸上兵器やSAM基地建設が認められた。9月初めにはマコーン偵察飛行の増強を求めている。しかし1962年8月30にはサハリン上空を誤って飛行したU-2偵察機が撃墜されている。これがケネディにU-2による偵察増強を躊躇わせた。

 U-2の撃墜がキューバ上空で同じ様に撃墜されれば国際的な批判を受けることになるからである。[8]更に情報部は現地のSAMの一部は稼働しており、U-2が撃墜される危険性は高いと判断を下していた。このため、限定的な偵察に限られ十分な情報をアメリカは得る事ができなかった。一方ソ連は杜撰な隠蔽工作で何かしらの基地建設が行われていることは丸わかりであった。またソ連はU-2撃墜をすることはせず、アメリカの挑発は控えていた。

 このような経緯からアメリカ側はキューバにミサイル基地建設が行われていることは理解していた。だが、決定的な証拠は手に入れられていなかった。そのため、核兵器配備に対する事前警告をするべきだとケネディは決意した。また、政権内部からはカストロに対する軍事的行為を求める声も大きくなり始めた。中間選挙戦が始まると、共和党はキューバ問題を論点として挙げてきた。ケネディ政権に対してソ連がキューバにおいて軍を展開増強し続けていることを挙げ、政府の弱腰を批判した。一方でケネディはあくまでもキューバにおけるソ連軍の展開はあくまでも防衛的正確にとどまっており、アメリカを脅かすものではないと説明をした。ケネディは9月に声明を公表し、ソ連の展開はあくまでもキューバにおける軍事技術的供与であることやアメリカに重大な危機が及んでいるものではいないと述べた。一方でそのようなアメリカを脅かす兵器が存在すれば重大な危機になると警告を発した。その後予備兵力の招集権限を議会に要求しこの姿勢を裏付けた。しかし、この警告は遅すぎた。ソ連のMRBMはキューバに到着する目前だった。

 この声明はフルシチョフを大いに動揺させた。フルシチョフ自身はミサイル配備をケネディが黙認することを期待していたのである。ソ連側からしてみれば隣国トルコやイタリアへジュピターミサイルの配備を行ってきたアメリカの挑発にこのような最終通告は行わなかったのである。フルシチョフからすればケネディが強硬姿勢に移ったように感じられた。[9]ウィーン会談で出会ったケネディは、息子より若い政治の経験もなく、弱い大統領という印象であったのだ。これに対しソ連もキューバに対する攻撃はソ連との戦争を引き起こすと警告をした。そして追加の核弾頭とイリューシン軽爆撃機を海路でキューバへ派遣した。フルシチョフからすれば攻撃的かどうかは能力というよりも意図によって解しており、その点ケネディとの齟齬があったように思われる。

 ケネディは本格的な軍事介入の可能性を予期し、キューバへの空爆準備を命じた。10月2日にマクナマラ国防長官に対して20日までにキューバ空爆を実行できるように手配された。これを受け米軍の艦隊、航空機は再配置されキューバ空爆に備えた。増派されたソ連の部隊と物品はその多さからもはやカムフラージュが追いつかない有様であった。ケネディはこれまで限定的に行っていたU-2による偵察を現地からの情報をきっかけに13日に行うことに決定した。そしてU-2偵察機は決定的な偵察写真を持ち帰ることとなる。15日ワシントンにおける解析の結果、MRBMの写ったものであると判明し、ケネディへ報告された。これが俗に言う13Daysの始まりである。

14日に発見されたソ連軍MRBM(R-12)基地[10]

コラム2 エクスコム

 エクスコムは完全に大統領によって組織された。エクスコムに招集されたのは15名程度ではジョンソン副大統領、ラスク国務長官、ボール国務次官、マクナマラ国防長官、マクスウェル・F・テイラー統合参謀本部議長など幅広い顔ぶれであった。機密保持には細心の注意が図られつつも会議が毎日、ときに何度も行われた。当初は経験が浅いケネディがアイデアや考え方を参加者から提供してもらうような形で進んだ。危機の後半になるにつれ自信をつけたケネディは会議を正当性付けの為に利用する用になっていた。徐々にケネディの依存度は低下していったとも言えよう。また強硬に空爆を主張する人物は会議から遠ざけられた。(ここ資料に差がある。)

エクスコムの様子。[11]

13Days

10月16日火曜日<1日目>

 10月16日の朝、新聞を読んでいたケネディの基にミサイル基地発見の知らせがもたらされた。ケネディの警告をフルシチョフが無視したこと、政権にとって大きな困難であること、大統領としての判断力と重い責任が問われることを意味する報告であった。ソ連側はキューバにおける防衛的兵器の配置を約束していたのにも関わらずこれを反故にしていたのである。ケネディは「これは許せない!」と弟ロバートに対して言った。ケネディはこの重大な問題に機関を組織するように命令した。これは後に国家安全保障会議執行委員会(エクスコム、ExComm)と呼ばれるものである。ケネディがこの会議の出席者に求めたものは、所属省庁の利益代表者としてではなくあらゆる可能性と検証であった。

 会議冒頭では国家写真解析センターの専門家より説明が行われた。CIAはこの時点でどの程度のミサイルがどこに存在するかを把握出来ていなかった。フルシチョフが約束を反故にしてまでミサイルを持ち込んだ意図も読めていなかった。当初、ケネディは好戦的な姿勢でありフルシチョフの裏切りに憤慨していた。もし、強硬な手段を取るのであれば選択肢は3つであった。1つは判明しているミサイル基地を爆撃する限定的な爆撃。2つ目はSAMや空軍基地を爆撃する大規模爆撃。最後はソ連軍をカストロもろとも撃退する侵攻作戦であった。ケネディのこの姿勢に対してエクスココムのメンバーの統合参謀本部議長テイラー大将は空爆のみでは完全にミサイル基地を除去することは難しく、未だ発見されていないミサイル基地を考慮して侵攻を主張した。ルメイ空軍参謀総長もこれと同じような主張をしていた。マクナマラは空爆でミサイル基地を打ち漏らした場合を懸念していた。バンディ国家安全保障担当補佐官は政治的解決のアプローチも検討するべきだという旨の主張を行った。16日の6時に再び会議が行われた時点では、会議全体としてやや空爆というアプローチが大勢を占める様になっていた。マクナマラは軍事的行動の口実として海上封鎖を提案した。ただ、このミサイル配備に対する認識は各々で大きく異なっていた。テイラーはミサイル配備で核の均衡が崩れていると感じる一方でマクナマラはすでにSLBM等によってアメリカはソ連の核の脅威に晒されている現状は変わらないと感じているなど温度差があったのだ。また、この時点で静観するというアプローチは検討されず、自然的に排除されていることも特筆するべき点であろう。このような状況下において即断で軍事的解決策をアメリカが取らなかったのは時間的猶予がかなりあったからだ。このキューバへのミサイル配置はアメリカにおいては極一部のみの事項であったため、世論からの突き上げを早急には気にする必要はなかった。ケネディは情報の集まりや各人の意見を検討する時間的猶予が存在した。

 このようなアメリカ側の危機感とは対照的にソ連側は未だキューバにおける隠蔽工作が露見しているとは知らず、22日にKGBがアメリカで何か起きていると報告するまでは安穏としていた。ただし、軍部や情報部はミサイルが露見した場合の危険性について中央部へ警鐘を鳴らしていた。

10月17日水曜日<2日目>

 2日目からはエクスコム内の意見が分裂するようになる。事前通告なしの空爆についてマコーンは強く反対した。事前通告なしで空爆を行ってしまえば奇襲となり、真珠湾攻撃のような形になってしまうと主張。事前通告を行いフルシチョフへ24時間の猶予を与えるべきだと結論した。これにボール国務次官補などは同調した。一方で、ニッツェ国防次官補はソ連が欺瞞行為をしていることを鑑みてもナンセンスな比較だとした。これにアチソンも同意した。一方、テイラーはこれを気にカストロ政権を追放できる好機として強硬策を主張した。駐仏大使チャールズ・ボーン、国連大使アドレイ・スチーブンソンは外交的アプローチを支持した。スチーブンソンはケネディに対してジュピターミサイルとのバーター交渉をも提案した。この様に会議参加者はそれぞれ異なる解決策を提案し、ケネディは非常に頭を悩ませた。しかもこの段階でフルシチョフからいかなる事があってもキューバに地対地ミサイルは送らないという書簡が届いた。

10月18日木曜日<3日目>

 10月18日には既存のミサイル基地以外にも別の基地をCIAが発見する。10月時点でアメリカは駐キューバ・ソ連軍の情報をかなりの部分まで掴んでいた。

 ここでIRBMが発見されたことによってアメリカの国土の大部分をソ連軍のミサイルが射程に収めている可能性が非常に高くなった。ここから解決策は二つに大きく分かれていくことになる。1つは事前通告なしに軍事行動を起こし、空爆と侵攻を行う。2つ目の選択肢は他軍事行動を控え、海上封鎖を行うことによってフルシチョフが撤退できるように促すことだった。3日目の会議にはソ連専門家のウェルリン・トンプソンが招かれると彼は海上封鎖を支持した。フルシチョフが目指すものはベルリン問題であるとして、その交渉の機会を与えるべきだとした。もし、軍事行動を行えば報復の応酬につながると警告した。

 海上封鎖にかかる問題として想定されたのは2つであった。1つはフルシチョフが仮に交渉に乗るとしてどのようなものを要求してくるか。そして、どのような物を提示するかであった。この点に関してはトルコにおけるジュピターミサイルの撤去が要求され、バーター交渉の材料とすることが想定された。2つ目は海上封鎖という行為は国際法上戦闘行為に当たるものだった点である。海上封鎖がソ連と外交交渉に入るためのものであるのに戦闘を行ってしまえば元の木阿弥である。そのため、海上封鎖を行うにしてもどのような建前を主張するかという点に議論の焦点が移る。法的正当化としては米州相互援助条約にのっとり、米州機構からの承認を得る提案がなされた。[12]国務省の法律副顧問より海上封鎖を隔離と呼称する提案も行われた。あくまで戦闘行為ではないとするためである。この段階に至って議論は軍事介入か海上封鎖かという状況になりつつあった。ケネディはテイラーに対して万が一空爆を行う際迅速に行動が取れるように20日までの準備を命令した。テイラーは既存の計画に修正を入れるため23日までの時間的猶予を求めたもののケネディは、命令を変えなかった。

 ケネディとマクナマラは前から予定されていたソ連のグロムイコ外相との会談に臨んだ。この際ケネディはミサイル基地に関することは聞かずに従来通りの、攻撃的兵器を持ち込むことは許容できないと述べた。一方グロムイコは従来通りのソ連はキューバへ防御的な支援をしているだけだとこちらも従来通りの主張をした。ソ連側はこの時点でもアメリカがミサイル基地について察知していることは気づかなかった。グロムイコは会談後、モスクワにワシントンの状況は満足のいくものだと報告している。

 このような裏でもエクスコムは検討を続けており、海上封鎖が最初にとる策としてまとまりだした。海上封鎖自体は直ちにフルシチョフが過激な報復措置をとることに危険性が低いからである。ケネディ自身も初日のような怒りが収まり、理性的に戦争を回避するための策を重視したのである。[13]海上封鎖自体はアメリカが戦争を直接引き起こすものではなかったし、軍事作戦が必要になってもこれを阻害する可能性は低かったのである。

10月19日金曜日<4日目> 

 ケネディの遊説のための外出直前になって海上封鎖そのものの効果自体に対してまた、メンバーの意見が割れてしまう。そのためケネディは翌日の遊説前には意見のとりまとめをメンバーに求めた。また、軍の参謀達はキューバへの限定空爆はその効果の薄さから強固に反発しており、大規模空爆を主張していた。一方で侵攻自体には意見が分かれていた。デイヴィッド・シャウプ海兵隊総司令官はキューバへ侵攻するならばソ連とカストロの排除を行うべきだと述べている。

 エクスコムはアチソン、バンディ、ディロン財務長官、ロバート・ケネディ司法長官、マコーンは空爆シナリオの検討を行い、ジョンソン副大統領、ボール国務次官、マクナマラ、ラスク、トンプソンは海上封鎖シナリオの検討を行った。[14]結局ロバート・ケネディが検討段階に海上封鎖を支持したことがきっかけで方針は海上封鎖に固まった。

コラム3 アメリカが取り得た選択肢

史実でアメリカは海上封鎖という選択肢を選ぶことになったが、他にどのような選択肢があったかを簡易的に述べる。

①何もしない

 選択肢としてミサイル配置を黙殺することはあり得た。アメリカがソ連の核に脆弱であるのは何もキューバにミサイルが配置されたから始まったわけではない。これはマクナマラも史実において指摘している。政治的には大きなダメージはあるものの本質的な点は変わらなかったのだ。
 このような考え方である。しかし、この主張にはいくつかの懸念がある。第一にキューバにミサイルが配置されることによってアメリカの早期警戒網を迂回しての核攻撃が可能になった。何よりもこの挑戦にアメリカが動かなければ世界におけるアメリカの信用は失墜しただろう。

②外交的解決

 外交的な解決策はいくつか存在した。例えば国連や米州機構に調査団の派遣要請し、事実関係を明らかにする。あるいはフルシチョフと首脳会談を行う。この外交接触によって国際社会からの圧力や外交によって現状の問題を解決する。
 この考え方はアチソンなども提案を行っている。この案の懸念材料はまず、安保理における行動はソ連の拒否権によって事実上封じられてしまっていた。首脳会談もアメリカ側の譲歩を最初に求められることによって、イニシアチブはソ連にわたる。ジュピターミサイルの撤去はすでに決まっていたから撤去という妥協はあり得たが、これは大きくアメリカの譲歩と屈服を印象付けることとなったであろう。欧州の同盟国はいざとなればアメリカが欧州を切り捨てると考えたに違いない。また、外交交渉を行っているうちにミサイルの配備は完了してしまう可能性は大いにあった。

③カストロとの交渉

 ソ連と別れるかそれともアメリカに殺されて死ぬかという二者択一をカストロに迫る。
 このような交渉を持ち掛けることも可能であった。カストロに対してソ連からの離脱を強いることによって問題解決を図る。
 この選択肢の致命的な部分はミサイル自体、ソ連の管轄下にあったという点である。仮にカストロがソ連と手切れしたとしても、ミサイルによる脅威はそのままになってしまう。

④侵攻

 この機に乗じて侵攻することができれば、ミサイル除去とカストロ政権の打倒という二つの目的を達成することができる。CIAの杜撰な計画により失敗した計画よりも入念な計画を国防省は保持していた。
 この選択肢は最終手段であるといってよかった。現地に存在する2万もの(当時アメリカ側が把握していた数字)ソ連軍と直接砲火を交える危険性があった。そしてベルリンにおいてソ連が報復行為を行うのは確実で、その先のエスカレーションによっては大惨事を引き起こしかねなかった。テイラーなど軍人はこの解決策を支持していた。また、一時支持している文官も存在する。

⑤外科的手術的空爆

 電撃的な爆撃によって現地のミサイル基地を破壊し、その後公式の声明で理由を開示、今後のミサイル基地建設も許さないという姿勢を示すことができれば外交的解決につなげることで解決することができるといったものである。 この案の弱点はミサイルを除去できても現地のIL28軽爆撃機による本土爆撃を防げない。また、現状把握している爆撃基地以外に感知できていないミサイル基地があった場合、根本的解決にならないばかりか事態を悪化させる可能性があった。軍部は限定爆撃によるミサイルの完全除去は不可能であるとして反対をしていた。既に述べたように事前警告の有無も大きな焦点であった。

史実のアメリカは海上封鎖を選択した。この行為についての国際法上の妥当性はかなり疑わしい。[15]

次回: https://rekishi-yaru.com/cuban_missile_crisis-3/


[1] うち36機はキューバ軍へ編入。

[2] 当時ソ連最新鋭の戦闘機。ちなみに現代でも現役で運用している国も多い。

[3] 一個連隊訳3500名。戦車連隊は編入されていないが通常編成の部隊に加えて戦車、野砲、対戦車ミサイルなどが増強配備されていた。

[4] 射程はアメリカのほぼ全土を入れていた。

[5] ニューヨーク・シカゴ・ダラス辺りまでが射程。

[6] 協定自体は非公開のものである。

[7] 核兵器自体も公表されてはいなかったが、展開それ自体は国際法上合法である。

[8] 立派な領空侵犯である。

[9] フルシチョフは1961年時点でケネディと直接会談

[10] https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%AD%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%83%90%E5%8D%B1%E6%A9%9F#/media/%E3%83%95%E3%82%A1%E3%82%A4%E3%83%AB:MRBM_Field_Launch_Site_San_Cristobal_No._2_14_October_1962_-_NARA_-_193927.tif パブリックドメイン

[11] https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%AD%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%83%90%E5%8D%B1%E6%A9%9F#/media/%E3%83%95%E3%82%A1%E3%82%A4%E3%83%AB:EXCOMM_meeting,_Cuban_Missile_Crisis,_29_October_1962.jpg

パブリックドメイン

[12] ラスク国務長官とエドウィン・マーティン国務次官補の案

[13] 名著『八月の砲声』を読み終わった直後で第一次世界大戦の過程と現状を対比させていた。エクスコムのメンバーにも読ませ、誤算が生む大惨事へ危機感を持っていたことがよくわかる。

[14] おそらくそれぞれのシナリオ毎の支持者で分科会を構成しているものと思われる。

[15] https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%AD%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%83%90%E5%8D%B1%E6%A9%9F#/media/%E3%83%95%E3%82%A1%E3%82%A4%E3%83%AB:P-2H_Neptune_over_Soviet_ship_Oct_1962.jpg


参考資料:最終回にまとめて記載

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